オンラインショッピングは、実店舗に足を運ぶ場合と違い、ユーザーは簡単に価格比較が行えます。これ自体はユーザーにとっては非常にメリットなのですが、売り手側にとってはその分、競争力を問われるということを念頭に置かなければなりません。そのため、競合他社に対して特に何か優位性がなければ、価格競争のみで勝負しなければならなくなり、厳しい戦いが予想されます。
以下に一般的な商材適性を挙げます。
オンラインでの販売に向いている商材
- オンラインユーザーの集客が多く見込めるもの
- 実店舗に在庫スペースや立地的な制限があり、需要に対して供給が追い付いていないもの
- ニッチマーケットで需要は多くなくとも、オンラインユーザー層比率の高いもの
- リピート性の高いもの
オンラインでの販売に向かない商材
- オンライン上で購買が完結し難いもの
- オンラインユーザー数があまり見込めず、実店舗に供給が行き届いているもの
- ブランディングが成されていないもの
- リピート性が低く収益性の低いもの
つまりオンラインという媒体特性をよく理解して、販売チャネル適性を見極める必要があります。そしてその商材、もしくは御社ビジネス自体が他社との競争力をもつものであることが、成功条件の1つといえます。
逆に考えると、仮に現時点では競争力がなければ、何らかの優位性を自ら作り出す必要があります。例えば古くからある、「ブランディング」というマーケティング手法は効果的です。メーカー様や総販売代理店様の中には、ブランディングの必要性、方法論の適性、達成度について見直される必要があるケースをお見かけいたします。また一般代理店様であれば、費用対効果(ROI)の観点から、自らブランディングを率先して行うのは現実的ではない為、「ブランディング」を適切に理解されているメーカー様や総販売代理店様の商材を率先して扱うというのも正しい選択といえます。